平成30年論文式試験の答案が返却されたため、その内容と、試験当日の感覚・手応えを記録として残す。
使用した勉強法を前提に、実際の試験ではどう感じたのかを具体的に記している。参考にする場合は、必要な部分のみ読んでもらえれば良い。なお、試験当時に抱いていた思考を再現することを重視しているため、語り口は口語体としている。
監査論
第１問（問題３、問題４、問題５）
問題３
え、第１問で具体的な状況の問題が出てくるの？？去年、一昨年みたいに、一般的な論点持ってきてよ。。
状況としては、重要な疑義が生じているのは確定しているのね。そしてその状況を打破するために、主力金融機関への債務免除要請を行っていると。
求められてるのは、具体的な監査手続きか。
まぁこの対応策が、監査人・財務諸表利用者への大丈夫ですよっていうフリじゃないことを確認する必要があるよね。主力金融機関が債務免除を認める可能性があるのかも未知数やし。もしもこの対応策が不適切であれば、継続企業の前提に基づいて財務諸表を作成することが不適切になる可能性もあるし。
でも、具体的な監査手続きねぇ。。。Ａ社の担当者に詳細を聞くくらいしか思いつかんな。。。
とりあえずそう書いて、時間があったら戻ってきてまた考えよう。
（結局戻ってこれませんでしたが、試験終了後に主要金融機関にも問い合わせを行うべきだとは思いました。）
問題４問１
きた、典型論点。落としたらあかん問題や。
答練と問題集に書かれてあったことを吐き出そう。それぞれの目的が異なるから、もしも混同して記載したら、財務諸表利用者の混乱と責任の曖昧化につながりますよっと。
問題４問２
ん？ああ、「監査人が監査報告書に追記とする理由」っていうのは、「なんで注記事項の内容を強調事項としたのか」ってことか。
無限定適正意見を表明してるんやから、状況１も併せて考えたら、この対応策が継続企業を前提として財務諸表を作成することが妥当と考えたのね。
なんか基準は使えへんかな。。。。「継続企業」第１８項あたりが使えそうやな。
このあたりの判断は結構枝分かれがあるから、気をつけんと。
- 継続企業を前提として財務諸表を作成することは適切
- 重要な不確実性が認められる。
- 財務諸表における注記も問題なし
- 継続企業に関する強調事項を記載する理由（一般論で）
この４つを解答に盛り込んだら良い線いきそう。上手くまとめんと。
問題５
うわあああ、全然わからん。記憶にかすりもしない。
白紙は絶対やめろっていう話やし、何か書かんと。
求められるのは、監査人が監査報告書を作成するうえでとるべき対応ね。
うー、意見意見書の日付を変えろよ的なこと書いておくか。間違いではないやろ。
とやっている間に１時間経過。。。
早く第２問に手を付けないと。。。！！
総括
問題3〜5のうち、問題5を除けば、ある程度は対応できたという感触があった。特に、前年（平成29年）は浅い内容を繰り返す解答になっていたことと比べれば、多少は改善できたと感じた。
試験直後の感触としては、「平均点は確保できているだろう」と思っていたが、結果は得点率24.8％で、決して良い成績ではなかった。
次回は、監査論第2問について記す。