論文式試験の心構え（管理会計論）

気温が急激に下がり、体調管理が難しい時期となった。
本稿では、公認会計士論文式試験における管理会計論について、自身の経験をもとに記述する。

なお、平成30年度試験においては得点率44.15％にとどまっており、十分な成果を上げたとは言い難い。以下に、各年度の得点率を記載する。

全体所感

管理会計論は、短答式試験の段階から一貫して苦手科目であった。平成30年度の論文式試験においては、得点改善を図るため答練を3回以上繰り返したが、結果として有意な得点向上には至らなかった。

計算自体は不得手ではないとの自己認識はあったものの、実際の試験結果はこれを裏切る形となった。試験時にはここまでの低得点であるとの自覚はなく、要因としては理論解答における方向性の誤りが考えられる。

また、平成30年度の出題が連産品に関する内容であったことを踏まえても、対策が不十分であったと言わざるを得ない。結局のところ、最後までこの科目を「克服した」とは言い切れない状況であった。

学習戦略に関する考察

本試験が総合得点率52％以上での合格を目指す制度設計であることを考慮すれば、管理会計論については「足切り回避」を主目的とした学習戦略も一定の合理性を有する。

実際、財務会計論とは異なり、管理会計論では曖昧な理解を残したまま試験本番を迎えたという認識がある。理想としては、正確な理解と整理を伴う学習が望ましいが、現実的には、限られた時間とリソースのなかで、他の受験生と比して致命的に劣後しないことを優先すべきである。

次回以降の受験を想定するのであれば、模試を通じて「本番の焦りに近い感覚」を再現する訓練を重ね、実戦力の強化を図るべきである。

管理会計論の位置づけ

簿記の基礎知識を持たずに独学で会計系科目に挑む場合、管理会計論の正確な理解には相応の困難が伴う。財務会計論も同様であるが、これら科目においては「他人に劣らないこと」が重要な目標設定となる。競争試験である以上、絶対的な理解よりも、相対的な得点確保が優先される。

結語

以上のとおり、管理会計論については反省点が多く、前向きな示唆を多く提示できる状況にはない。ただし、ネガティブな経験も今後の受験生にとっては有益な情報となり得ると信じて記した。

同じ状況に陥らないためにも、早期からの計画的な学習と、適切な捨て問の判断を徹底してもらいたい。